電子カルテには提供の仕方で2つのタイプがあります

「個別型」は自社スタッフを雇うようなもの
「共同利用型」は人材派遣会社のスタッフを使うようなもの
と考えるとわかりやすいでしょう


  1. 個別型電子カルテ

    自施設のコンピュータ内ですべて完結し、 施設ごと事情に合った電子カルテを選択できます。 従来から多くがこのタイプです。

    ・メリット
    ソフトもデータも手元のコンピュータ中に存在するので、 完全に自分の管理下に置けます。 良くできた電子カルテなら使い勝手を自分用に設定できます (スタッフを自院に合うよう教育できるのと同じ)。
    ・デメリット
    トラブルなどへの対応として、 自分でソフトを管理できるか管理できる人に頼む必要があります (人事管理を自分でやるのと同じ)。
    ・利用するには
    電子カルテ・ソフトを購入します。 診療録データは自施設のコンピュータに蓄積されます。
    ・費用的な面
    比較的大きな初期費用がかかる場合が多い(と言っても 多くはレセコンと同程度)。 ランニングコストは電子カルテにより異なります。
  2. 共同利用型電子カルテ -- ASP(Application Service Provider)型とも呼ばれる

    センター(サーバ)内の電子カルテを、 手元のコンピュータ(クライアント)画面で ホームページと同様に操作するので、どの施設も同じ電子カルテを使うことになります。

    ホームページで操作する共同利用型電子カルテも多く、 共同利用型をホームページ型電子カルテと呼ぶとわかりやすいでしょう。
    ・メリット
    ソフトもデータもセンターで管理するので、 面倒なコンピュータの管理に頭を悩まさず 利用者に徹することができます。 インターネットを介するタイプでは、 どこからでも自分の使い慣れた電子カルテを使えるのは大きなメリットです。
    ・デメリット
    センターのコンピュータやネットワークにトラブルが発生すると、 すべての電子カルテが動かなくなります(親亀コケれば皆コケる)。 しかもこのようなトラブルは、 最も忙しく電子カルテを使っている時間帯に起こりやすいものです。 使い勝手をきめ細かく設定することは通常できません (短期派遣の人材派遣会社スタッフと同じ)。
    ・利用するには
    共同利用型電子カルテ事業者と利用契約を結びます。 診療録の元データは手元になく、事業者のサーバに蓄積されます。
    ・費用的な面
    発生するのは基本的にランニングコストが主。 大勢で1つのソフトウエアを利用するので、 スケールメリットが生きれば利用料は安くなります。 しかし個別型に比し厳重なセキュリティーが必要で、 その経費のため結果的に安くならないケースも多いようです。

このように何事にも八方美人ということはありません 。 自分の施設なりに割り切れる方を選択するということでしょう。